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INSIGHT/Torin導入事例:医療の現場を変えていく~東京医科大学病院の挑戦

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ロボット支援手術や低侵襲手術などの高度な医療に常にチャレンジし、日本のトップレベルの実績を築いてきた東京医科大学病院。2019 年の新棟移転時に新たに導入に踏み切ったのが、手術室フロアを中心に、複数部署間との情報共有や伝達を容易にするITシステム。手術を受ける患者さんの進捗状況などの情報をその医療関係者間でリアルタイムに共有、伝達し、よりスムーズで安全な手術運用を可能にするソリューション「INSIGHT / Torin」でした。(2019年取材)

 

事務処理の負担やストレスを軽減し、働きやすい環境を構築 ~複数部門間での情報共有化~

東京医科大学病院 麻酔科主任教授 病院長補佐の内野博之先生(当時)は次のように語っています。
「日本は医師や看護師など医療スタッフが不足している一方で、特定機能病院の役割を果たすような大きな病院では手術の件数を増やしてほしいという要望を受けています。そんな中で、医療の質を上げていくには、やはりスタッフのストレスをなるべく軽減して働きやすい環境を構築することが重要ですし、経営面の向上につなげていく必要もあります。そのためには従来のハード面である医療機器を新しいものに更新していくという投資ももちろん必要ですが、医療データや情報をリアルタイムに可視化し、共有利用して、さらに成果を分析して経営改善にも活かしていくことが求められます。

今回導入した INSIGHT/Torin では、その点で有用性があります。実際、医療者にとって大きな負担となっていることとして、患者情報を確認するにはその都度電子カルテを開いて見なければならないことや、複数の関係者に院内 PHS を何度もかけて確認しながら調整するという作業が挙げられます。例えば高度な手術が増えると、手術が予定時間内に終わらない場合もあります。そうすると、次の手術のスタッフや機材の準備にも変更や移動といった影響が生じ、至急の調整が必要となります。ですが今では INSIGHT/Torin の画面を通じて、どこからでも患者情報を一覧することが可能なので、手術の時間や部屋の変更が生じた場合も PHS に頼ることなく、効率的に調整が出来て、手術室を回しやすくなっています」

ダッシュボードで手術室の稼働率を可視化、病院経営をサポート

「INSIGHT/Torin を使って感じる大きな利点は、手術室の稼働率向上にも寄与しているという点です。例えば手術の中止症例が出た場合は、患者さんの状況や空きスタッフの情報を駆使して手術の空き枠をすぐに埋めることができます。手術の予定した時間と実際に要した時間のデータも取得できるので、INSIGHT/Torin による稼働率の管理や分析を通じて、よりよい運用に向けた改善提案を行っています。結果的に病院の経営に貢献できるのは画期的なことです」

 

コミュニケーションの質を向上~時間の節約、簡便で正確な情報伝達が可能に~

東京医科大学病院では導入したシステムを現場に真に定着させるべく、継続的な検証やアップグレードへの取り組みを欠かしません。麻酔科准教授 荻原幸彦先生(当時)も次のように語っています。

「INSIGHT/Torin は電子カルテ、いわゆる HIS(病院情報システム)と連携していて、HIS に登録した手術オーダーは INSIGHT/Torin に反映され、逆に確定後のINSIGHT/Torinの手術情報は HIS にて双方向で連携されます。医療者の手をかけなくても、情報が伝わる、残る。これまでのように紙ベースや電話ベースの“その場だけに残る”個々のデータではなく、各科間や病院経営の立場の方ともリアルタイムで “共有できる”データというのが大きな違いです。手術室の空き枠や、会議の連絡、ときには患者さんの忘れ物の連絡にも活躍しています。

また、情報を一斉共有できるということは、伝言ゲームのような小さなズレのリスクを防ぎ、正確な情報が伝わる、残せるということです。これはより安全な患者管理という点においても重要です」

将来的な展望

INSIGHT/Torin を導入して一年、内野先生は次のように締めくくっています。

「INSIGHT/Torin に期待しているのは、複数部門間で情報を共有することで、患者さんの入出状況を把握しスムーズな受け渡しができる点です。まずは手術フロアを中心に導入しましたが、将来的には拡張して、内科病棟や救急外来、集中治療室とも連携するのが好ましいと考えています。さらには地域医療と連携する中で、地域の病院や開業医さんともコミュニケーションをとることができれば、それは IT 化の大きなメリットになると思います。

日本の手術医療はまだまだいくつもの課題を抱えているのが現状です。課題解決と安心できる運用に向けて、企業のサポートや新しいソリューションを期待しています。」 

 

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